ゲンジボタル

川沿いにゲンジボタルの光の舞　千葉・勝浦市

　千葉県勝浦市平田の新戸川の流域でゲンジボタルの光の舞いがピークを迎えた。

　この流域のホタルは、地域の人たちが川の清掃をするなど保護活動をして守り育て、数は年々増えている。「観光化しておらず、自然の状態でホタルが観賞できる場所。明かりを控えるなど観察するのにも気をつけています」と亀野さん。

　今週いっぱい楽しめそうだという。 

（2007年06月07日06時37分『asahi．com』）

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緑内障の疑い

Q．緑内障の疑い　自覚症状ないが

　健康診断で緑内障の疑いがあると言われました。しかし、視力低下などの自覚症状はありません。

（名古屋市　会社員・岡本　５５歳）

Ａ．放置すれば失明も　早めの眼科受診を 

　緑内障は最近「ＮＴＧに気をつけよう」のＣＭでも取り上げられ、注目されている病気です。ＮＴＧとは、正常眼圧緑内障の略で、眼圧は正常範囲内なのに視神経が徐々に障害を受け、その結果、視野が欠けてくる病気です。

　日本人では、緑内障の中で最も多いタイプで、ご相談の方も恐らくこの病気が疑われていると思います。

　この病気の初期では、自覚症状がなく、健康診断や他の疾患で眼科にかかった際に、指摘されることが多いようです。原因は明らかではありませんが、近視の方、親類に緑内障のいる方に多いといわれています。

　眼科では、このような方に視力、眼圧、通常診察のほかに視野検査をします。眼圧は正常なので、視野検査をしないとＮＴＧかどうかの診断は下せません。

　進行はゆっくりで、視野が狭く感じるなどの自覚症状は末期になるまではなく、緑内障の視野欠損が見つかったら治療開始となります。眼圧を下げることで、視野欠損が進行するのを防ぐのが治療の目的です。基本的には、視野欠損がなくなることはないので、治療は生涯必要です。

　治療は眼圧を下げる点眼薬から始め、眼圧が下がらない場合は手術が必要になります。

　初期で治療を始めれば、失明にまで至ることはまれですが、放置すれば将来的に失明することもあるので、眼科を受診することをお勧めします。

　 〈答える人〉亀谷　崇・名古屋記念病院眼科医師

（2005年8月  読売新聞）

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セブン銀行、京葉銀行のＩＣカード対応

セブン銀行、京葉銀行のＩＣカード対応を全ＡＴＭで開始
セブン銀行ＡＴＭでの京葉銀行ＩＣカード対応開始について

　株式会社セブン銀行（以下セブン銀行、東京都千代田区、代表取締役社長　安斎　隆）は、平成１９年６月４日（月）より京葉銀行のＩＣカード対応を全ＡＴＭ※で開始いたします。

　セブン銀行では、今後もお客さまにより安心して、安全にセブン銀行ＡＴＭをお使いいただけるよう、ご利用いただけるＩＣカードを順次増やしてまいります。なお、磁気カードにつきましても、従来通りご利用いただけます。

※ＡＴＭに搭載しているのは全銀協ＩＣキャッシュカード標準仕様（接触型）です。

（『NIKKEI NET』より）

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帰宅困難者支援

日産５社　帰宅困難者支援

県、横浜、川崎市と協定　水やトイレ、災害情報を提供
　県、横浜、川崎両市の各自治体と日産自動車横浜工場など５社は５日、大地震などの災害時に帰宅が困難になった県民を各店舗で支援する協定を結んだ。

　東海地震や県西部地震が発生すると、道路や鉄道が寸断され、大量の徒歩帰宅者が出ることが予想されている。こうした人たちに、それぞれの店が水道水やトイレを提供するほか、テレビやラジオで流れる災害情報を知らせたり、一時的に休憩場所を提供したりする。

　日産自動車横浜工場、神奈川日産自動車、日産プリンス神奈川販売、日産サティオ湘南、横浜マリノスが３県市と協定書を交わした。

　５社の計１７９店舗には、日本語、英語、中国語、韓国語で「災害時帰宅支援ステーション」と知らせるステッカーを入り口に張り出し、歩いて自宅を目指す人たちが立ち寄れるようにする。

　県災害消防課によると、平日の正午ごろに首都直下型の大地震が起きると、県内では約１１０万人、１都３県では約６５０万人が帰宅困難になると想定されている。

（2007年6月6日  読売新聞）

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がん疑いの腎臓移植

　患者は承諾、術後「良性」　秋田大
 
　秋田大学医学部付属病院（秋田市）で昨年９月、がんの疑いがある腫瘍（しゅよう）の見つかった母親（６４）の腎臓を摘出し、腫瘍を切除した上で長男（３９）に移植する生体腎移植を行っていたことが分かった。移植後の組織検査の結果、腫瘍は良性と判明したが、病院側は事前に、がんだった場合は転移の可能性がゼロではないことを文書で患者に説明し、同意を得て実施していた。病院は「がんであっても、形状などから転移のリスクは低いと判断した」としている。

◇

　昨年１１月に表面化した宇和島徳洲会病院（愛媛県宇和島市）などの病腎移植例以外で、がんの疑いのある腎移植が表面化したのは国内では初めて。厚生労働省は、がんの病腎移植を一般医療で行うことを禁じる指針作りを進めている。

　大学によると、長男は平成１７年、慢性腎炎が悪化して腎不全となり、１８年４月には週３回の血液透析が必要となった。既婚で子供が３人いるが、働けない状態となり、移植による腎機能回復を強く望んだという。

　母親が提供に同意したが、ＣＴ検査の結果、左腎臓にがんの疑いがある直径約１センチの腫瘍があることが同年６月に判明。腫瘍のない右の腎臓を移植すれば、母親が腎不全に陥る恐れがあるため、病院側は左腎移植の可能性を模索した。米国の文献などを参考に、腫瘍の大きさや形状から、悪性度の低い「明細胞腺がん」か「乳頭状腺がん」であれば、部分切除で転移の可能性が低いと判断した。泌尿器科の羽渕友則教授が最終判断し、第三者による倫理審査などは行わなかったという。

　病院側は手術に先立ち、通常の生体腎移植の患者に対する説明・同意手続きのほかに、がん転移のリスクに関する追加説明文書を作成し、同意署名を得た。

　手術は昨年９月２６日に実施。まず母親の左腎を摘出して腫瘍をくり抜き、顕微鏡による迅速病理診断を実施。その結果、悪性度の高い「紡錘（ぼうすい）細胞がん」ではないことが分かり、改めて長男に口頭で説明。同意を得た上で移植した。

　移植後の病理診断で、腫瘍はがんではなかったことが確定した。

　長男の腎機能は回復し、母親の経過も良好という。

　羽渕教授は、「腎がんにもいくつかの種類がある。指針には従うが、がんの病腎移植が一律に禁止されれば、こうしたケースの患者を救うことは非常に難しくなる」と話している。

(2007/05/26 08:12『Sankeiweb』より)

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